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卵子凍結はしたほうがいい?何歳まで・費用・保存期間・メリットと注意点

「仕事を優先したいし、結婚する時期もまだ分からない」

そんな中で、30代になって卵子凍結が気になり始める人もいます。

卵子凍結は、今の年齢で採取した卵子を将来に備えて保存する方法です。

ただし、凍結すれば将来必ず妊娠できるわけではありません。

年齢、採卵できる卵子の数、費用、保存期間など、確認しておきたいことはいくつかあります。

この記事では、卵子凍結は何歳まで考えられるのか、費用はいくらくらいかかるのか、何個凍結すればよいのか、保存期間、採卵の流れ、身体への負担、仕事との両立、助成制度まで順番に整理します。

目次

卵子凍結とは何をすること?

この章では、卵子凍結の基本と、胚凍結や妊孕性温存との違いを整理します。

卵子凍結とは、卵巣から卵子を取り出し、受精させない状態のまま凍結して保存する方法です。

将来妊娠を希望したときには、保存していた卵子を融解し、精子と受精させて胚を作り、子宮へ戻す流れになります。

卵子凍結には、大きく分けると二つの背景があります。

一つは、がん治療などによって将来卵巣機能が低下する可能性がある人が、治療前に妊娠の可能性を残すために行う医学的な妊孕性温存です。

もう一つは、現在は健康でも、「今は仕事を優先したい」「パートナーがいない」「妊娠する時期をまだ決めていない」などの理由から将来に備えて行う卵子凍結です。

日本産科婦人科学会では、後者を「ノンメディカルな卵子凍結」として情報提供しています。

似た言葉も多いため、最初に整理しておきましょう。

用語意味
卵子凍結採卵した未受精の卵子を凍結して保存する方法です。
採卵卵巣で育てた卵胞から卵子を取り出す処置です。
融解凍結していた卵子を将来使用するために戻すことです。
胚凍結卵子と精子を受精させた後の胚を凍結して保存する方法です。
妊孕性妊娠するために必要な身体の働きや可能性を表す言葉です。
AMH卵巣に残る卵胞数の目安として使われる血液検査の一つです。

卵子凍結と胚凍結は同じではありません。

卵子凍結では受精前の卵子を保存するため、凍結する時点で精子は必要ありません。

一方、胚凍結では卵子と精子を受精させてから保存します。

パートナーがいる場合には胚凍結も選択肢になることがありますが、将来の関係性や双方の意思が関係する点も考えておく必要があります。

卵子凍結はしたほうがいい?

この章では、卵子凍結を考えやすいケースと、焦って決めなくてもよいケースを分けて考えます。

卵子凍結について調べていると、「若いうちにやったほうがいい」という言葉を目にすることがあります。

ただ、すべての女性が卵子凍結をしたほうがよいと一律に言えるものではありません。

卵子凍結は将来の選択肢を増やす方法の一つですが、採卵には身体への負担があり、費用もかかります。

将来凍結した卵子を使わない可能性もあります。

次のような状況にいる人は、卵子凍結について一度相談してみるきっかけになるでしょう。

状況考えてみたいこと
今すぐ妊娠する予定はないが、将来は子どもを希望している場合です。年齢と現在の卵巣の状態を確認したうえで、卵子凍結が自分のライフプランに合うか相談します。
パートナーがいないが、将来妊娠する可能性を残しておきたい場合です。結婚やパートナー探しを急ぐのではなく、身体面について先に確認できます。
数年間は仕事や学業を優先したい場合です。妊娠を考える時期と採卵する時期を分けて考えられます。
30代になり、年齢による変化が気になってきた場合です。年齢だけで判断せず、AMHや超音波検査なども含めて医師へ相談します。
将来子どもを持つかまだ決めきれていない場合です。卵子凍結だけを先に決めるのではなく、費用や身体の負担も含めて比較します。

逆に、「周囲がやっているから」「年齢が不安だから、とにかく凍結しておけば安心」と考えている場合は、一度立ち止まってもよいでしょう。

卵子凍結にはメリットがありますが、将来の出産を予約するような仕組みではありません。

自分が何を不安に感じているのかを整理してから相談したほうが、必要性を判断しやすくなります。

卵子凍結は何歳までできる?

この章では、「何歳までなら卵子凍結できるのか」という疑問と、年齢だけでは決められない理由を整理します。

卵子凍結について調べる人が最も気になりやすいのが年齢でしょう。

「35歳を過ぎたら遅いのか」

「40歳でもできるのか」

「20代のうちにしておいたほうがいいのか」

国立成育医療研究センターは、卵子凍結を何歳までに行うべきかについて、明確な一律の年齢はないとしています。

一方で、一般的には年齢が上がるにつれて、1回の採卵で得られる成熟卵子の数が減る傾向があり、卵子の染色体の数的異常も増えることが知られています。

特に30代後半からは、年齢による変化にも注意して検討する必要があります。

だからといって、「35歳になった瞬間にできなくなる」という話ではありません。

同じ35歳でも、採卵で得られる卵子の数には個人差があります。

40歳でも採卵できる人はいますし、若くても採卵できる卵子が少ない場合があります。

重要なのは、戸籍上の年齢だけではなく、その時点の身体の状態とあわせて判断することです。

「何歳までできるか」より、「今の自分の場合はどのくらいの卵子が得られそうか」を医療機関で相談するほうが現実的です。

AMHが高ければ卵子凍結は急がなくていい?

この章では、卵子凍結を調べるとよく出てくるAMHについて、何が分かり、何が分からないのかを整理します。

AMHは、抗ミュラー管ホルモンというホルモンです。

血液検査によって測定でき、卵巣に残っている卵胞数の目安として使われています。

卵子凍結を検討するときにAMHを測る医療機関もあります。

ただし、AMHが高ければ「若い卵子がたくさんある」という意味ではありません。

AMHで卵子の質を直接調べることもできません。

こども家庭庁も、AMHは残っている卵子数の目安にはなる一方、卵子の質や将来の妊娠可能性を直接予測するものではないと説明しています。

そのため、「AMHが高かったから卵子凍結は数年後でいい」と自己判断するのは避けたほうがよいでしょう。

年齢、AMH、超音波で確認する卵胞数、月経の状態などを組み合わせて医師と相談します。

卵子は何個凍結すればいい?

この章では、「何個あれば安心なのか」という疑問と、個数だけで判断できない理由を整理します。

卵子凍結を考えると、「10個あればいい」「20個必要らしい」といった数字を目にすることがあります。

しかし、「この個数を凍結すれば必ず子どもを持てる」という数はありません。

凍結した卵子は、将来使うときにすべてが出産まで進むわけではないからです。

卵子を融解したあと、受精に進み、胚として成長し、子宮へ移植し、妊娠が成立し、出産まで至る必要があります。

それぞれの段階で次に進まない卵子や胚もあります。

さらに、必要となる卵子数は採卵時の年齢でも変わります。

国立成育医療研究センターが紹介している研究では、染色体数が正常な胚を得るために必要となる成熟卵子の数は、年齢が上がるにつれて増える傾向が示されています。

ただし、このデータは体外受精患者を対象にした研究を含んでおり、健康な女性の卵子凍結にそのまま当てはめることはできません。

そのため、インターネットで見つけた「目標○個」という数字だけで採卵回数を決めるのではなく、年齢、採卵結果、将来希望する子どもの人数などを医師と相談して考えることになります。

卵子凍結にはいくらかかる?

この章では、採卵だけでなく、凍結・保管・将来使用時まで含めて費用を整理します。

卵子凍結を考えるときは、「凍結するまでの金額」だけを見ないほうがよいでしょう。

費用は大きく分けると、採卵前、採卵、凍結、保管、将来使用するときの費用があります。

時期主にかかる費用
初診・検査時診察、血液検査、AMH、超音波検査などの費用がかかります。
採卵準備排卵誘発に使う薬や注射、診察、検査などの費用がかかります。
採卵時採卵処置や麻酔などの費用がかかる場合があります。
凍結時採取した卵子を凍結する費用がかかります。
保存中年単位などで保管料が必要になる場合があります。
将来使用時融解、顕微授精、胚培養、胚移植などの費用が必要になります。

東京都が医療機関を対象に行った調査では、卵巣刺激、採卵、卵子凍結、保管など、それぞれに費用が発生しており、施設による差も大きいことが示されています。

たとえば同調査では、卵巣刺激の平均が約10.6万円、採卵が約16.2万円と報告されています。

ただし、これは東京都が2023年にまとめた施設調査の平均であり、現在の個別の医療機関で必ず同じ金額になるわけではありません。

凍結する卵子数や使用する薬、採卵回数によっても総額は変わります。

また、将来凍結卵子を使う場合には、融解後に精子と受精させ、胚を培養して移植する費用も考える必要があります。

「卵子凍結30万円」と表示されていても、どこまで含まれているかは医療機関によって違います。

相談するときは、最初に次の点を確認しておくと比較しやすくなります。

確認したいこと見ておきたい内容
表示料金に含まれる範囲薬、検査、麻酔、採卵、凍結まで含まれているか確認します。
卵子数による追加費用凍結する個数によって料金が変わるか確認します。
年間保管料初年度と翌年以降で料金が変わるか確認します。
複数回採卵2回目以降も同じ料金体系か確認します。
将来使用時融解、受精、培養、移植にいくら必要か確認します。

卵子凍結に助成金はある?

この章では、卵子凍結に利用できる可能性がある助成制度と、確認するときの注意点を整理します。

卵子凍結は費用負担が大きいため、自治体によっては助成制度を設けています。

代表的な例が東京都です。

東京都では、加齢などによる妊娠機能の低下を心配して行う卵子凍結について、一定の条件を満たして調査事業へ参加した人を対象に、卵子凍結を実施した年度に上限20万円を助成しています。

東京都の助成を確認するときのポイント
  • 対象年齢
  • 居住要件
  • 指定医療機関
  • 説明会への参加
  • 申請期限
  • 保管に関する助成

さらに、保管についての調査に回答した場合、年度ごとに一定額の助成を行う制度もあります。

ただし、年齢、住所、説明会への参加、指定医療機関の利用など、要件があります。

申請期限も決められています。

「後から申請すればいい」と考えず、採卵を始める前に自治体の公式ページを確認してください。

東京都以外でも、自治体独自の助成を設けている場合があります。

住んでいる自治体名と「卵子凍結 助成」で検索し、公式サイトで最新条件を確認するとよいでしょう。

卵子凍結はどんな流れで進む?

この章では、相談から採卵・凍結までのおおまかな流れを整理します。

卵子凍結は、医療機関を予約した日にすぐ採卵して終わるわけではありません。

一般的には、診察や検査を受けたあと、卵胞を複数育てるために薬を使い、卵子の成長を確認しながら採卵日を決めます。

おおまかな流れは次のようになります。

STEP
医療機関へ相談する

卵子凍結を考えている理由や将来の希望を相談します。

STEP
必要な検査を受ける

血液検査や超音波検査で身体の状態を確認します。

STEP
卵巣刺激を行う

複数の卵胞を育てるため、注射や内服薬を使います。

STEP
卵胞の成長を確認する

複数回通院し、採卵日を決めます。

STEP
採卵する

卵巣から卵子を採取します。

STEP
卵子を凍結する

採取した卵子のうち、凍結できる卵子を保存します。

STEP
将来使用するまで保管する

将来使用するまで医療機関などで保管します

こども家庭庁では、採卵に向けて1〜2週間程度ホルモン剤の自己注射や内服を行い、1回の採卵にあたり1か月の間に3〜5回程度通院する場合があると案内しています。

仕事がある人にとっては、この通院回数も重要です。

初診時に「何回来院する可能性があるか」「採卵日はどのくらい前に決まるか」まで聞いておくと予定を立てやすくなります。

採卵は痛い?身体への負担はある?

この章では、検索時に気になりやすい採卵の痛みや、排卵誘発による身体への負担を整理します。

採卵は、卵巣に育った卵胞から針を使って卵子を採取する処置です。

痛みの感じ方は人によって異なり、医療機関によって使用する麻酔や鎮痛方法も違います。

「ほとんど痛くない」と感じる人もいれば、採卵後に腹痛や違和感が残る人もいます。

採卵だけでなく、その前の排卵誘発も身体への負担になります。

複数の卵胞を育てるため、一定期間、注射や内服薬を使うことがあります。

こども家庭庁は、ホルモン剤の影響で体調が悪くなる場合や、卵巣が腫れ、腹水がたまるなどの副作用が起こる場合があると案内しています。

急な受診や入院が必要になることもあるため、「美容医療のように好きな日に受けて終わる処置」と考えるのは避けたほうがよいでしょう。

採卵前には、痛みへの対応、麻酔の方法、採卵後の過ごし方、仕事を休む必要があるかを医療機関へ確認してください。

仕事をしながら卵子凍結はできる?

この章では、卵子凍結のための通院や採卵と仕事をどう両立するかを整理します。

フルタイムで働きながら卵子凍結を考える人も少なくないでしょう。

仕事を続けながら進められるかどうかは、勤務時間や通勤時間、医療機関の診療時間によって変わります。

特に確認しておきたいのは、通院回数と採卵日です。

卵胞の成長を確認しながら採卵日を調整するため、すべての予定を何週間も前から固定できるとは限りません。

そのため、半日休暇や時間単位の有給休暇が使えるか、在宅勤務に変更できるかなどを確認しておくと進めやすくなります。

仕事との両立で確認したいこと確認内容
診療時間出勤前や退勤後に受診できるか確認します。
通院回数1周期で何回程度の通院が必要になりそうか確認します。
採卵日どのくらい前に日程が決まるか確認します。
採卵翌日通常勤務が可能か医師へ確認します。
有給休暇半日や時間単位で取得できるか確認します。
職場への説明詳細をどこまで伝える必要があるか自分で整理します。

妊娠中の働き方とは違い、卵子凍結ではまだ妊娠していません。

会社に「卵子凍結をします」と詳しく説明する必要があるとは限りません。

通院のために必要な休暇制度を確認し、自分が話しやすい範囲で伝える方法もあります。

将来実際に妊娠した場合の仕事や産休・育休については、別の記事で整理しています。

関連記事として、妊娠後の働き方を確認したい場合は「妊娠したら仕事はいつまで続ける?職場への報告・つわり・産休・育休・復職まで整理」も参考になります。妊娠したら仕事はいつまで続ける?

凍結した卵子は何年保存できる?

この章では、卵子の保存期間と、長く保存する前に確認しておきたいことを整理します。

卵子凍結については、「凍らせたら10年でも20年でも保管できるのか」と気になる人もいるでしょう。

日本産科婦人科学会の見解では、卵子の凍結保存期間は、卵子を採取した女性の生殖年齢を超えないものとされています。

一方、具体的に何歳まで保管できるかは、医療機関の規定によって異なる場合があります。

「卵子そのものが凍結中に毎年1歳ずつ老化する」という考え方ではありませんが、将来妊娠する側の身体は年齢を重ねます。

たとえば30歳で卵子を凍結して45歳で使用する場合、卵子は30歳時点で採取したものでも、妊娠する身体は45歳です。

高年齢での妊娠には、妊娠高血圧症候群など妊娠・出産そのものに関わるリスクがあります。

そのため、卵子を若いうちに凍結しておけば、何歳になっても同じように妊娠・出産できるという意味ではありません。

保管を始める前に、次の点も確認しておきましょう。

確認したいこと内容
保管できる年齢医療機関が何歳まで保存に対応しているか確認します。
更新方法毎年の更新手続きが必要か確認します。
保管料年間費用と支払時期を確認します。
連絡が取れない場合保管継続や廃棄の扱いを確認します。
転院する場合他院への移送が可能か確認します。

卵子凍結をすれば将来妊娠できる?

この章では、卵子凍結を考えるうえで最も大切な「妊娠を保証する方法ではない」という点を整理します。

卵子凍結は、将来妊娠する可能性を残す方法の一つです。

しかし、卵子を凍結した時点で将来の妊娠が保証されるわけではありません。

凍結卵子を使う場合は、まず融解に耐え、受精し、胚として成長し、子宮に移植できる状態になる必要があります。

その後も着床し、妊娠が継続して出産まで進む必要があります。

こども家庭庁が紹介する研究では、凍結卵子を使用した場合の成績には採卵時の年齢による差が報告されています。

ただし、これは「卵子凍結をすれば○%で子どもが持てる」という保証値ではありません。

凍結した卵子の個数、採卵時年齢、精子側の条件、子宮の状態、使用する時点の健康状態などによっても結果は変わります。

卵子凍結は、「未来の妊娠を確定するもの」ではなく、「将来検討できる選択肢を一つ増やすもの」と考えたほうが実態に近いでしょう。

卵子凍結をしても自然妊娠はできる?

この章では、卵子凍結後の自然妊娠と、凍結卵子を使うタイミングについて整理します。

卵子凍結をしたからといって、その後は凍結卵子を使わなければ妊娠できないわけではありません。

卵子凍結では一部の卵子を採卵して保存します。

その後、パートナーとの間で自然妊娠を目指すこともあります。

将来自然妊娠した場合、凍結した卵子を使わないまま保管終了となる可能性もあります。

「使わなかったら損だった」と考えるより、将来の選択肢として保存していたと捉える人もいるでしょう。

一方で、凍結卵子をいつ使うのかについては、年齢や不妊の有無、医師の判断なども関係します。

保管を始める段階で、将来使用するときの流れについても説明を受けておくとイメージしやすくなります。

卵子凍結のメリットとデメリット

この章では、卵子凍結を決める前に確認しておきたい良い面と負担になる面を並べて整理します。

卵子凍結の大きな特徴は、「今すぐ妊娠しない」という選択をしながら、現在の年齢で採取した卵子を保存できることです。

ただし、メリットだけで判断すると、採卵後に「思っていたものと違った」と感じる可能性があります。

メリットとして考えられること注意したいこと
現在の年齢で採取した卵子を保存できます。将来の妊娠や出産は保証されません。
今すぐ妊娠を決めなくても選択肢を残せます。採卵や排卵誘発による身体への負担があります。
パートナーがいなくても検討できます。採卵、凍結、保管、将来使用時に費用がかかります。
仕事や生活の予定と妊娠時期を分けて考えられます。採卵のために複数回の通院が必要になる場合があります。
将来のライフプランを考えるきっかけになります。凍結卵子を使わないまま保管終了になる場合もあります。

卵子凍結は、「やった人が得をする医療」でも「やらないと後悔する医療」でもありません。

自分の年齢、将来希望する暮らし、費用、身体への負担を見たうえで判断するものです。

卵子凍結をしない選択もある

この章では、卵子凍結をしない場合にも将来について考えられることを整理します。

卵子凍結について調べ始めると、「今やらなければ選択肢がなくなるのでは」と焦ることがあります。

ただ、相談したからといって必ず採卵する必要はありません。

検査を受け、医師から説明を聞いたあとで、今回は凍結しないと決めても構いません。

費用が負担になる人もいます。

注射や採卵への不安が強い人もいます。

数年以内に妊娠を考えているため、卵子凍結よりも別の方法を選ぶ人もいるでしょう。

逆に、今は子どもを持つかどうか自体が決まっていない人もいます。

大切なのは、「凍結するか、しないか」をインターネット上の情報だけで急いで決めることではありません。

現在の身体について知り、自分が将来どんな生活を望んでいるのかを考える材料の一つとして卵子凍結を捉えるとよいでしょう。

「子どもは欲しいけれど、結婚はまだ考えていない」という迷いがある場合は、結婚と妊娠を分けて整理する方法もあります。

関連記事として「子どもが欲しいけど結婚したくない女性へ。30代・40代で考えたい妊娠・お金・仕事・制度」でも、将来の選択肢について整理しています。子どもが欲しいけど結婚したくない女性へ

パートナーがいない場合に卵子凍結を考えるとき

この章では、現在パートナーがいない人が卵子凍結を考えるときに確認しておきたいことを整理します。

国立成育医療研究センターは、結婚やパートナーの有無にかかわらず卵子凍結を検討できると説明しています。

現在パートナーがいないからといって、卵子凍結そのものができないわけではありません。

ただし、凍結卵子を将来妊娠に使うためには精子が必要です。

将来パートナーができ、その人の精子を使う場合もあります。

一方、将来もパートナーがいない状態で子どもを持つことを考える場合には、提供精子について調べる人もいるでしょう。

ここで注意したいのは、「卵子を凍結しておけば、将来精子提供を使って必ず妊娠できる」という意味ではないことです。

提供精子を利用できる医療機関や利用条件は別に確認する必要があります。

精子提供について詳しく知りたい場合は、卵子凍結の記事の中で詳しく説明を広げるより、専用記事で確認したほうが整理しやすくなります。

関連記事として「独身女性でも精子提供で子どもを持てる?方法・日本の現状・妊娠までの流れ」も参考になります。独身女性でも精子提供で子どもを持てる?

精子提供そのものの仕組みを最初から確認したい場合は、「精子提供とは?AID・方法・費用・安全性・日本の法律」もあわせて確認できます。精子提供とは?AID・方法・費用・安全性・日本の法律

卵子凍結を相談する医療機関はどう選ぶ?

この章では、料金だけで医療機関を選ばないために、確認しておきたいポイントを整理します。

卵子凍結を行う医療機関を探すとき、最初に料金へ目が向く人も多いでしょう。

もちろん費用は重要ですが、料金だけでは分からないことがあります。

採卵方法、麻酔、通院時間、保管方法、将来使用するときの対応なども確認しておきたいところです。

確認項目医療機関へ聞いておきたいこと
対象年齢何歳まで相談や採卵を受け付けているか確認します。
検査内容初診時にどの検査を行うか確認します。
通院回数1回の採卵まで何回来院する可能性があるか確認します。
採卵方法麻酔や痛みへの対応を確認します。
費用薬、採卵、凍結、保管まで含めた総額を確認します。
保存期間何歳まで、何年間保存できるか確認します。
将来使用時同じ医療機関で融解から胚移植まで対応できるか確認します。
移送転居などの際に別施設へ移送できるか確認します。
緊急時排卵誘発中に体調が悪くなった場合の連絡先を確認します。

説明を聞いたその日に採卵を決める必要はありません。

複数の医療機関の説明を聞き、費用と方針を比較してから決める方法もあります。

20代・30代・40代では何を考える?

この章では、年齢別に「今すぐ凍結するべき」と決めるのではなく、考えるポイントを整理します。

年齢によって卵子凍結について気になる理由は少し変わります。

ただし、次の表は医療上の判断基準ではなく、相談するときに考えたい項目を整理したものです。

年代考えておきたいこと
20代将来子どもを希望しているか、妊娠時期をどの程度先と考えているかを整理します。費用や採卵の負担まで含めて、今行う必要があるかを相談します。
30代前半仕事やパートナーの状況とともに、現在の身体の状態を確認しておくと判断材料になります。
30代後半年齢による卵子数や染色体異常の変化も踏まえ、検討している場合は早めに専門医へ相談します。
40代採卵できるかだけでなく、得られる卵子数や将来の妊娠・出産まで含めて個別に相談する必要があります。

40歳だからできない、20代だからやる必要がある、と年齢だけで線を引くのは適切ではありません。

ただし、時間が経てば採卵時の年齢も上がります。

迷っている場合は、採卵するかどうかを決める前に相談だけしておく方法もあります。

卵子凍結を決める前に確認したいこと

この章では、相談前に自分の中で整理しておくと判断しやすい項目をまとめます。

卵子凍結には、誰にでも同じ答えがあるわけではありません。

次の項目を一度書き出してみると、自分が何に迷っているのか見えやすくなります。

確認したいこと自分に問いかけたい内容
子どもについて将来子どもを持ちたい気持ちはどの程度あるか考えます。
時期について何年くらい先まで妊娠を考えていないのか整理します。
パートナーについて現在や将来のパートナーについて、今決まっていることを整理します。
仕事について採卵期間の通院や休暇を調整できそうか確認します。
費用について初期費用だけでなく保管料まで負担できるか考えます。
身体について採卵や注射に不安がある場合は事前に相談します。
将来の使用について凍結した卵子をどのような場合に使うのか考えてみます。

全部に答えを出してから病院へ行く必要はありません。

分からないことがあるからこそ相談する意味があります。

「卵子凍結をするために病院へ行く」のではなく、「自分の場合、卵子凍結を考える意味があるのか聞きに行く」と考えると、少し相談しやすくなるかもしれません。

卵子凍結についてよくある質問

この章では、卵子凍結を調べるときに特に疑問になりやすい内容をまとめます。

卵子凍結は何歳までできますか?

一律に「何歳まで」と決まっているわけではありません。

ただし、年齢が上がるほど採卵できる成熟卵子数が減る傾向があり、卵子の染色体の数的異常も増えるため、年齢と卵巣の状態をあわせて医師へ相談する必要があります。

35歳を過ぎてから卵子凍結をしても意味はありますか?

35歳を過ぎたら卵子凍結ができないわけではありません。

ただし、採卵時年齢が上がるほど必要な卵子数が増える可能性もあるため、検討している場合は年齢だけで判断せず相談してみましょう。

40歳でも卵子凍結はできますか?

40歳でも相談や採卵に対応する医療機関はあります。

ただし、採卵で得られる卵子数や将来の妊娠可能性には個人差があり、年齢の影響も大きくなるため、医師から十分な説明を受けたうえで判断する必要があります。

卵子は何個凍結すれば安心ですか?

「何個あれば必ず妊娠できる」という数はありません。

採卵時年齢、得られた成熟卵子数、将来希望する子どもの人数などをもとに、医療機関で目標を相談します。

卵子凍結は痛いですか?

採卵時の痛みや採卵後の違和感には個人差があります。

医療機関によって麻酔方法も異なるため、痛みが不安な場合は受診前に確認しておくとよいでしょう。

卵子凍結は仕事をしながらできますか?

仕事を続けながら卵子凍結を行う人もいます。

ただし、採卵前には複数回の通院が必要になる場合があり、採卵日も卵胞の成長に合わせて決まるため、休暇の取り方を考えておく必要があります。

卵子凍結をすれば自然妊娠できなくなりますか?

卵子凍結をしたことだけを理由に、その後自然妊娠ができなくなるわけではありません。

将来自然妊娠し、凍結卵子を使用しない場合もあります。

卵子凍結は何年保存できますか?

保管可能な期間や年齢は医療機関の規定によって異なる場合があります。

日本産科婦人科学会の見解では、卵子の保存期間は採卵した女性の生殖年齢を超えないものとされています。

契約前に保存期限と更新方法を確認してください。

独身でも卵子凍結できますか?

結婚やパートナーの有無にかかわらず、卵子凍結を検討できます。

国立成育医療研究センターも、結婚やパートナーの有無にかかわらず検討可能と案内しています。

卵子凍結に助成金はありますか?

自治体によって助成制度が設けられている場合があります。

東京都では一定の条件を満たす場合、卵子凍結実施年度に上限20万円の助成制度があります。

対象条件や申請期限があるため、治療開始前に自治体の公式情報を確認してください。

まとめ

この章では、卵子凍結を考えるときに最も大切なポイントを振り返ります。

卵子凍結は、将来子どもを持つ可能性を考えている人にとって、選択肢を残す方法の一つです。

一方で、卵子を凍結すれば将来の妊娠や出産が保証されるわけではありません。

何歳で採卵するか、何個の卵子を凍結できるか、将来いつ使うのかによっても状況は変わります。

費用も採卵時だけではなく、保管や将来凍結卵子を使うときまで考える必要があります。

「35歳になる前に絶対にやらなければ」「周りがやっているから自分も」と焦る必要はありません。

逆に、「まだ結婚していないから考えなくていい」と決めつける必要もありません。

将来子どもを持つ可能性を残したいと感じているなら、まずは自分の年齢や身体の状態について知り、卵子凍結が自分の生活や考え方に合うのかを医療機関で相談してみる方法があります。

相談した結果、凍結する選択をしてもよいですし、今はしないと決めても構いません。

卵子凍結を人生の保険のように考えるのではなく、将来について考えるための選択肢の一つとして、自分に必要かどうかを判断していきましょう。

動画だけでなく、ホームページでも精子提供について情報を発信しています

精子提供や家族づくりについては、YouTubeだけでなく、「オールドダディ~一人少子化対策~」のホームページでも情報を発信しています。

ホームページ内のブログでは、精子提供の安全性や注意点、精子バンクの仕組み、方法や費用、日本の制度などについて、初心者にも分かりやすい形で解説しています。

「まずは文章で落ち着いて読みたい」「必要な情報を整理しながら知りたい」という方は、ホームページもあわせて参考にしてみてください。

ご質問やご相談については、お問い合わせフォームから確認することもできます。

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https://olddaddy.jp/

YouTubeチャンネル「オールドダディ」
https://youtube.com/channel/UCZ8MBUYYKoW0hN7TvyQ53pQ?si=TTXr6wA4FjmI0xOo

参考資料・出典

国立成育医療研究センター「卵子凍結は何歳まで?―妊孕性温存を考えるときに知っておきたいこと」
国立成育医療研究センター

こども家庭庁「卵子凍結について|正しい知識Q&A」
こども家庭庁 はじめよう プレコンセプションケア

こども家庭庁「ライフデザインのために知ってほしい妊娠と年齢の関係とは?」
こども家庭庁 妊娠と年齢の関係

日本産科婦人科学会「ヒト受精胚および卵子の凍結保存と移植に関する見解」
日本産科婦人科学会

日本産科婦人科学会「正しく知って欲しい ノンメディカルな卵子の凍結」
日本産科婦人科学会 卵子凍結資料

東京都福祉局「卵子凍結に係る費用の助成」
東京都福祉局 卵子凍結助成

東京都「みんなで一緒に知りたい卵子凍結のこと」
東京都 卵子凍結の手引

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